明日を生きるための若者気候訴訟
ショートドキュメンタリー制作

気候変動を「自分ごと」として捉えた16人の若者たちが、気候ネットワークと弁護団とともに、日本の主要な火力発電事業者10社へ、IPCC（国連気候変動に関する政府間パネル）が示す水準までのCO2排出削減を求めて提訴した——それが「明日を生きるための若者気候訴訟」です。

IPCCなどの最新の科学によれば、2020年に生まれた子どもたちは、1950年生まれの世代の4〜7倍、気候変動の悪影響を受けると予測されています。日本は電力のおよそ3割を石炭火力に頼り、G7で唯一、石炭火力の廃止期限を明示していない国でもあります。

成田は約1年をかけて、全国の若手クリエイターの力も借りながら、原告となった若者たち一人ひとりの声を映像で記録しました。

声を上げた、理由

ある人は、小学校の教員として、子どもたちへの影響を感じて。ある人は、大手企業を辞め、次の世代への責任を背負って。ある人は、サーフィンやスキーのフィールドの変化を感じ続けて。ある人は、故郷・北海道の変化に、10代から勇気を出して。

原告の方々は、良い意味で「普通の人たち」です。そんな人たちが声を上げるのは、容易なことではない。だからこそ、その声を撮りたかった。届けたかった。

完成したショートドキュメンタリーは同世代の若者を中心に多くの人へ届き、本編は今も、若者気候訴訟のイベントや原告の登壇の場で上映され続けています。